2026.02.08
医療DXとは？メリットやデメリット、電子カルテの導入方法やシステムまで紹介！
医療DXとは、デジタル技術を活用して医療の仕組みや医療従事者の働き方を根本から見直し、より質の高い医療を実現するための取り組みです。
医療DXを推進することで、医療情報を医療機関・介護施設・関係機関の間で安全かつ迅速に共有することが可能になります。
例えば、マイナンバーカードを健康保険証として利用する「マイナ保険証」や、患者の待ち時間を短縮できる「ネット予約システム」、「電子カルテの活用」などが医療DXの代表的な施策として挙げられます。
日本では少子高齢化や医療人材不足といった課題が深刻化しており、今後は限られた人材と資源の中で、質の高い医療を提供し続ける必要性に迫られています。
そのため、医療の在り方をデジタル技術によって早急に変革していく必要があり、その鍵を握るのが医療DXなのです。
本記事では、医療DXの基本的な概念から、導入によるメリット・デメリット、さらに電子カルテをはじめとした具体的なシステムの導入方法までを分かりやすく解説します。
医療DXとは？
医療DXとは、デジタル技術を活用して新しい医療体制を構築し、医療の仕組みや働き方といった「医療の在り方」そのものを変革していく取り組みです。
近年、さまざまな分野や企業において、業務プロセスやビジネスモデル、さらには組織文化までもデジタル技術で変革する「DX（デジタルトランスフォーメーション）」が急速に進展しています。
単なるIT化や効率化にとどまらず、DXとは企業が競争力を維持し、持続的に成長していくための重要な戦略として位置づけられています。
この流れの中において、医療分野も例外ではありません。
今後の日本の医療を支える重要な施策である「医療DX」について、具体的にどのような取り組みが進められているのか、そしてどのような可能性を秘めているのかを、詳しく見ていきましょう。
医療DXの定義
医療DXとは、医療や介護の現場にデジタル技術を取り入れ、医療の仕組みや医療従事者の働き方を根本から見直し、より良い形へと変革していくことを指します。
医療DXにおける中心的な施策は、全国規模で標準化された共通基盤を活用し、患者の医療情報を医療機関・介護施設・関係機関の間で安全かつ迅速に共有できる仕組みを構築することです。
《医療DXで実現できること》
医療DXが進むことで、例えば以下のような場面において「より正確に」「より迅速に」「より安全に」業務を行えるようになります。
・病気の予防・健康管理（健康データの活用、予防医療の推進）
・受診・診察・治療・薬の処方
・診断書や各種書類の作成
・診療報酬の請求（レセプト）
・医療と介護の連携によるケア
・地域医療連携
・医療・介護分野の研究開発
医療DXは医療従事者の負担軽減や業務効率化だけでなく、患者一人ひとりに最適化された医療の提供や、医療データの有効活用による新たな価値創出にもつながる重要な取り組みです。
医療DXが必要とされる背景と理由
政府が医療DXを推進するのは、日本の医療現場が直面しているさまざまな課題を解決するためです。
日本の医療現場は、少子高齢化の急速な進行、医療人材の不足、医療ニーズの高度化・多様化といった、複合的かつ深刻な課題に直面しています。
このような状況では従来の仕組みや人手に依存した運営だけでは、これらの課題に対応していくことはますます困難になっています。
《日本の医療業界が抱える主な課題》
・少子高齢化の進行
・医療費の増大
・医療従事者の不足
・感染症への迅速な対応の必要性
日本では少子高齢化が急速に進行し、医療や介護を必要とする人が増え続ける一方で、それを支える医療従事者の人材不足、医療費の増大といった問題が深刻化しています。
さらに、新型コロナウイルス感染症の流行を通じて、平時から医療データの共通化・標準化を進めておく重要性が強く認識されるようになっています。
こうした様々な背景から、医療の質を向上させつつ、効率的で持続可能な医療提供体制を実現するために、医療DXの推進が強く求められています。
医療DXの主な施策・取り組み
ここでは、政府が推進する『医療DX令和ビジョン2030』に基づく主な施策を紹介します。
本ビジョンは、医療のデジタル化を推進することで、医療の質の向上と国民の健康増進を図ることを目的としています。
その実現に向け、以下の「3本の柱」を軸とした取り組みが進められています。
《医療DX令和ビジョン2030の主な取り組み》
1．「全国医療情報プラットフォーム」の創設
2．電子カルテ情報の標準化（全医療機関への普及）
3．「診療報酬改定DX」
【参考】厚生労働省｜医療DXについて
https://www.mhlw.go.jp/stf/iryoudx.html
それでは、これらの施策が具体的にどのように進められているのか、さらに詳しく見ていきましょう。
電子カルテでの情報共有
電子カルテの導入により、これまで紙で管理されていた診療記録や検査結果、処方内容などをデータベース上で一元管理できるようになります。
記録作業の効率化や情報検索のしやすさが向上し、医療従事者間での迅速かつ正確な情報共有が可能となり、医療現場全体の業務負担軽減につながります。
また、電子カルテはレセプトコンピュータ（レセコン）などの既存システムと連携して利用できるものも多く、診療から会計、請求業務までを一体的に管理できる点も大きな特長です。
国は「医療DX令和ビジョン2030」において、遅くとも2030年までに、概ねすべての医療機関で「標準型電子カルテ」を導入することを目標としています。
これが実現すれば、全国の医療機関や薬局が「全国医療情報プラットフォーム」と連携し、患者の同意のもとで必要な医療情報を共有できるようになります。
こうした情報連携により、医療機関の垣根を越えた切れ目のない医療の提供が可能となり、重複検査や投薬ミスの防止、より質の高い医療サービスの実現が期待されます。
【参考】厚生労働省｜電子カルテ情報共有サービス
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/denkarukyouyuu.html
マイナンバーカードによる保険証利用
医療DXの施策の一つとして、マイナンバーカードを健康保険証として利用する仕組み（マイナ保険証）や、医療費助成に関する資格情報をオンラインで確認する取り組みが進められています。
医療機関での受診時に、保険資格や助成情報をオンラインで即時に確認できるようになることで、受付業務や確認作業にかかる負担が軽減され、事務手続きの効率化が図られます。
また、資格情報の誤認や確認漏れによる誤請求の防止にもつながり、医療機関の業務精度向上にも寄与します。
患者にとっても、健康保険証や各種医療証など複数の証書を持ち歩く必要がなくなり、受付手続きが簡素化されるなど、利便性の向上が期待されます。
さらに、制度変更時にも最新の資格情報が反映されるため、安心して医療サービスを受けることが可能となります。
このように、マイナ保険証の活用は、患者と医療現場の双方にとって利便性の高い医療提供体制の構築を支えるとともに、医療DXを推進する上で中核的な取り組みの一つといえるでしょう。
【参考】厚生労働省｜オンライン資格確認について
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_08280.html
処方箋の電子化
医療DXの重要な施策の一つが、処方箋の電子化、いわゆる「電子処方箋」です。
電子処方箋とは、従来紙で運用されてきた処方箋をデジタルデータとして管理し、医療機関と薬局の間で処方情報を安全かつ迅速に共有する仕組みです。
近年、薬局でマイナンバーカード（マイナ保険証）の提示を求められる機会が増えたことから、すでに耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。
電子処方箋を活用することで、複数の医療機関や薬局における直近の処方・調剤情報、過去の服薬履歴、アレルギー情報などを参照できるようになります。
これにより、重複投薬や併用禁忌のチェックが容易になり、薬物療法の安全性向上や、患者一人ひとりに適した治療の提供につながります。
電子処方箋を利用するためには、対応する医療機関・薬局においてマイナンバーカード（マイナ保険証）を提示することが必要です。
処方内容や処方箋の引換番号は、マイナポータルから確認することもでき、患者にとっての利便性も高まっています。
【参考】厚生労働省｜電子処方箋
https://www.mhlw.go.jp/stf/denshishohousen.html#1
ネット予約システムの導入
診察予約や問診をオンラインで行う「ネット予約システム」の導入も、医療サービスの利便性と効率性を高める、身近な医療DXの例といえます。
特に新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、待ち時間の短縮や院内の混雑回避、ソーシャルディスタンスの確保、発熱外来の円滑な運用などの観点から、その重要性が高まりました。
予約受付や問診情報の入力をデジタル化することで、窓口業務の負担が軽減され、医師や医療スタッフのスケジュール管理も効率的に行えるようになります。
患者にとっては、自宅からスマートフォンやパソコンを使って事前に手続きを済ませることができるため、来院時の待ち時間や心理的負担が軽減されるという大きなメリットがあります。
このような取り組みは、医療現場の効率化だけでなく、患者の満足度向上にも寄与します。
オンライン診療
診療をオンラインで行う遠隔診療（オンライン診療）の導入も、医療DXの重要な施策の一つです。
ネット環境があれば自宅から医師の診断を受けられるため、通院が困難な患者だけでなく、付き添う家族の負担も軽減され、利便性の向上が期待できます。
さらに、近年指摘されている医師不足や過疎地域での医療アクセスの課題に対しても、オンライン診療の活用が有効です。
遠隔地の患者も医療を受けやすくなり、医療格差の是正に向けた期待が高まっています。
医療DXのメリット
医療DXを推進することで、医療現場と患者の双方にさまざまな効果がもたらされます。
患者の利便性向上
マイナ保険証の活用をはじめ、診療予約や問診のオンライン化、電子処方箋、オンライン診療などの導入により、通院や受付、手続きにかかる負担を軽減することができます。
待ち時間の短縮や移動の負担軽減にもつながり、患者にとってより利用しやすい医療環境の実現が期待されます。
医療機関の業務効率化
医療機関の業務効率化
電子カルテやネット予約システムを活用することで、診療情報や患者データを迅速に検索・共有できるようになります。
これにより、受付や会計、スケジュール管理などの事務作業が効率化され、医療従事者は本来の診療業務により多くの時間を割くことが可能となります。
医療データの保存性アップ
医療DXでは、紙を中心としたアナログ運用を減らし、ペーパーレスでの情報管理を進めます。
電子化された診療記録や処方データは、紙媒体に比べて紛失や劣化のリスクが低く、安全かつ長期的な保存が可能です。
また、大量の紙カルテや書類を保管する必要がなくなるため、院内の省スペース化にもつながります。
人件費の削減
紙書類の管理や手作業による確認作業が減少することで、少ない人員でも効率的に業務を進めることができます。
特に小規模な医療機関では、人件費や運営コストの削減効果が大きく、経営面でのメリットも期待されます。
医療DXのデメリット
医療DXには多くのメリットがある一方で、導入・運用にあたってはいくつかの課題も存在します。
実現に向けては、これらの点を十分に理解し、段階的に対応していくことが重要です。
導入コスト
電子カルテやネット予約システム、オンライン診療などのシステム導入には、初期費用や運用コストがかかります。
特に電子カルテは、機能が充実するほど費用が高額になる傾向があるため、自院にとって本当に必要な機能を見極め、過剰な投資を避けることが求められます。
また、既存の業務フローをデジタル化に合わせて再構築する必要があり、そのための時間や人員の確保も課題となります。
長期的には業務効率化や人件費削減といった効果が期待できるものの、導入初期においては一時的な負担が医療機関に生じる可能性があります。
セキュリティリスク
医療データには、診療情報や個人情報といった極めて重要な情報が含まれます。
そのため、サイバー攻撃や情報漏えいへの対策は不可欠です。
アクセス権限の適切な管理やデータの暗号化、定期的なシステム更新・監査など、継続的なセキュリティ対策が求められます。
万が一、情報漏えいやシステム障害が発生した場合、医療機関の業務が停止するおそれもあるため、バックアップ体制の整備やトラブル時の対応ルールをあらかじめ定めておくことが重要です。
医療機関側のデジタルスキル習得・教育
医療機関側のデジタルスキル習得・教育
新たなシステムを十分に活用するためには、医療従事者のITスキル向上や継続的な教育が欠かせません。
これまでアナログ中心で業務を行ってきたスタッフや、PC操作に不慣れな方にとっては、操作に慣れるまで時間や労力が必要となります。
そのため、導入初期には研修やサポート体制を整え、現場の負担を軽減しながら段階的にDXを進めていくことが重要です。
医療DXの導入ステップ
医療DXの導入は、計画的に進めることが成功の鍵です。
ここでは、準備から運用、改善までのステップをわかりやすく整理しました。
Step1 政府の動向や施策のチェック
まずは、医療DXに関わる最新の政策や行政指針を把握することが重要です。
国の施策には電子カルテの標準化やマイナンバーカードの保険証利用、補助金制度、診療報酬の改定などがあります。
全体像をよく理解したうえで、自院にとって優先すべき施策を見極めていきましょう。
また、業務改革に対しては、少なからず不安や抵抗を感じるスタッフもいるため、まずは医療DXが必要とされる背景や目的を丁寧に共有することが重要です。
あわせて、業務負担の軽減や作業効率の向上など、医療DXによって得られる具体的なメリットを伝えることで、理解と協力を得やすくなります。
Step2 課題の洗い出し
現状の医療提供体制を分析し、改善すべき課題を整理します。
例えば、以下のような問題がある場合は、既存の業務フローにデジタルを取り入れることで改善が期待できます。
・業務の進行に時間がかかっている箇所
・ミスや手戻りが多い業務
・患者から寄せられる改善要望
特に手作業が多い業務を整理すると、デジタル化の対象や優先順位を明確にしやすくなります。
課題の把握は、経営層・スタッフ・システム管理者それぞれの立場から、多角的に行うことが重要です。
Step3 課題解決のためのシステム選定と導入
医療現場が抱える課題を明確にしたら、次にそれらの解決に適したシステムを選定していきます。
医療DXでは、自院の課題や運用体制に合ったシステムを導入することが重要であり、目的に応じて必要なツールは異なります。
・病院全体の業務効率を向上させたい場合
→ 電子カルテ
・レセプト業務を効率化したい
→ 電子カルテと連携可能なレセプトコンピュータ
・来院時の混雑や待ち時間を緩和したい場合
→ 予約システム
・遠隔診療のニーズがある場合
→ オンライン診療ツール
中でも電子カルテは、医療DXにおいて基幹となるシステムです。
予約システムや検査機器、レセプトコンピュータなど、他のシステムと円滑に連携できるかどうかは、業務効率や将来的な拡張性に大きく影響します。
また、製品カタログや資料だけでは、実際の操作感や処理速度、画面の見やすさなどを十分に把握することは難しいため、可能であればデモ利用やトライアルを活用することをおすすめします。
実際の業務を想定して操作することで、自院に適したシステムかどうかを具体的に判断できます。
システム選定にあたっては、機能面だけでなく、価格（初期費用・維持管理費用・将来的な買い替えの必要性の有無）やサポート体制、トラブル時の対応なども含めて、複数社を比較検討し、総合的に判断することが重要です。
Step4 導入後の研修、フォローアップ、効果測定
新システムを導入した後は、スタッフに対して操作説明や研修を行います。
まずはマニュアルを活用し、実際の業務フローを想定しながら基本的な操作方法を共有していきます。
ポイント①：一度の研修で全てを習得するのは困難
一度説明を受けただけですべてを理解・習得することは難しいため、個別指導やフォローアップの機会を設けることが効果的です。
継続的なサポートを行うことで、操作への不安を軽減し、現場の混乱を最小限に抑えることができます。
また、ベンダー（システム提供会社）が提供するオンラインサポートや問い合わせ窓口を活用することも有効な手段です。
ポイント②：効果測定と改善を継続的に行う
システム導入後は、より良い運用方法を実現するために、効果測定と改善を継続的に行うことが重要です。
導入前後でどのような変化が生じたのかを確認することで、さらなる課題や改善点を明らかにできます。
例）
・数値指標で業務効率や患者の待機状況を評価する
・現場スタッフや患者からの意見、感想を収集する
評価の結果、課題や改善点が明らかになった場合には、システムの使い方や業務フローの見直しを検討し、より良い運用方法へと改善を重ねていきましょう。
こうした取り組みを継続することで、医療DXは現場に定着し、持続的な成果へとつながっていきます。
補助金制度の活用を検討
医療DXを実現するには、電子カルテやレセプトコンピュータなどのシステム導入にまとまった費用がかかります。
特に小規模な医療機関にとっては、大きな負担となる場合があります。
こうした負担を軽減するため、国や自治体では、電子カルテ導入やオンライン診療環境の整備を支援する複数の補助金制度を設けています。
制度を活用すれば、導入費用や運用コストの一部を補填でき、限られた予算でも医療DX施策を進めやすくなります。
具体例としては、以下のポータルサイトをご参照ください。
【参考資料】医療機関等向け総合ポータルサイト｜オンライン資格確認・医療扶助 - 医療扶助におけるオンライン資格確認等導入に係る助成金について
https://iryohokenjyoho.service-now.com/csm?id=kb_article_view&sysparm_article=KB0010217
※補助金は申請期限や予算上限により受付が終了する場合があります。
対象となる医療機関は、早めの申請が推奨されます。
現時点では電子カルテの導入は義務化されていません。
しかし、将来的な制度動向や医療DXの進展を見据えると、未導入の医療機関においても、早期から電子カルテをはじめとしたDX化に向けた環境整備を進めていくことが重要です。
医療DX推進のために「ウェブカルテⅡ®」の選択
数あるシステムの中から、最適なものを見つけるのは大変ですよね。
そこで今回は、医療DXに関心のある皆さまに、中小規模病院向け電子カルテシステム「ウェブカルテⅡ®」をご紹介します。
「ウェブカルテⅡ®」は、中小規模病院向けに開発された電子カルテシステムで、医師・看護師・スタッフの使い勝手を重視しています。
患者情報のスムーズな連携を通じて、介護施設も含めた医療体制の強化をサポートします。
「ウェブカルテⅡ®」の主なメリット
① 業務効率化
・院内すべてのスタッフがカルテを同時参照可能。
・部門間の搬送作業や紙カルテ管理の手間を削減。
・診療情報提供書などの書類作成も、入力データを活用して効率化。
② 患者サービス向上
・待ち時間の短縮や受付・会計のスムーズ化により、患者体験を向上。
・検査データを時系列やグラフで提示することで、患者の理解を支援。
③ ランニングコスト低減
・ハードウェア更新時もソフトウェアの買い替え不要。
・Windows OSがあれば導入可能で、専用ソフトなしで端末追加や配置変更も柔軟に対応。
オンラインデモで操作体験が可能です！
全国どこからでもZoomを使ったオンラインデモで、実際の操作感や機能を事前に体験できます。
価格とサポートの両面で医療機関の期待に応えるシステム、「ウェブカルテⅡ®」のさらに詳しい機能や動作環境は、パンフレットでご確認いただけます。
興味のある方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
↓デモお申し込み・資料請求・お問い合わせはこちら
【参考】医療情報システム｜ウェブカルテⅡ｜資料請求・お問い合わせ
https://webkarte.iryojoho.jp/#contact
まとめ
医療DXとは、医療や介護の現場にデジタル技術を取り入れ、医療の仕組みや医療従事者の働き方を根本から見直し、より良い形に変革していく取り組みです。
電子カルテなどのデジタル技術を活用することで、医療機関や介護施設間でスムーズに情報共有ができるようになり、その結果、以下のように多くのメリットが得られます。
・業務効率化
・医療従事者の負担軽減
・国民の健康増進
・患者サービスの向上
・医療情報の有効活用 など
そのためには、まず各医療機関は自院の課題を整理し、適したシステムの導入を早めに検討することが重要です。
システム選定から導入、さらに実際に新体制でスムーズに運用できる状態になるまでは一定の時間を要するため、計画的に準備を進めていきましょう。
医療DXを前向きに取り入れ、より良い医療提供体制の実現を目指していきましょう。
※本コラムは一般的な情報提供を目的としており、記載内容が当社製品の機能・仕様を示すものではありません。実際の製品仕様については、製品ページをご確認ください。