2025.03.10
災害時に強い電子カルテの選び方と対策|ウェブカルテ
災害時でも安心して使える、電子カルテを選ぶためのポイントと対策を徹底解説します。
近年、日本では地震や台風、洪水などの自然災害が頻発し、医療機関でもシステムダウンや患者データの損失といったリスクが現実のものとなっています。
患者の命を守るためには、災害時でも中断することなく医療を提供できる体制を整えなくてはなりません。
そのための第一歩として、まずは災害に強い電子カルテを選ぶことが大切です。
本記事では、災害時に強い電子カルテを選ぶためのポイントと、効果的な対策を詳しく解説します。
どのようなシステムを導入し、災害にどう備えるべきかを考えていきましょう。

電子カルテの災害時対策とは
電子カルテを利用する際は、災害発生時の対策について十分に考えなくてはなりません。
地震などの自然災害が発生するたびに、電子カルテが正常に機能しない状態が続けば、患者への適切な医療が提供できなくなり、医療の質や安全性が損なわれます。
地域の医療を守るためには、災害時にも安定して動作する電子カルテシステムを選び、緊急時の対応を普段から訓練しておくことが大切です。
災害発生時でもスムーズに医療が提供できるよう、事前の準備をしっかりと進めていきましょう。
電子カルテの基本機能と災害時のリスク
電子カルテは患者情報や検査結果などの医療データを一元管理するシステムです。
必要な時に必要なデータを迅速に閲覧・共有でき、近年の医療インフラを支える重要な役割を果たしています。
電子カルテを導入することで診療効率アップやミスの削減など、医療の質を向上させる様々なメリットが得られます。
一方で、電子カルテは災害時に以下のようなリスクを伴います。
・システムダウンにより患者情報へのアクセスができなくなる
・ハードウェア故障やネットワーク障害によるデータの消失・遅延
・クラウドサービスの停止やインターネット接続不良による情報共有の遅れ
・電力供給の停止により、サーバーや端末が使用不可になる
・災害による物理的な設備損傷でデータへのアクセスが困難になる
・セキュリティ対策が不十分な場合、情報漏洩や不正アクセスのリスクがある
電子カルテの効果を最大限引き出すためには、これらのリスクに対して事前に対策を講じる必要があります。
災害に備えるための電子カルテの選定ポイント
電子カルテを選定する際には、災害時のリスクを避けるために以下のポイントについて確認しておくことが大切です。
・データの保護機能
災害時にはサーバーのダウンやハードウェアの故障、ネットワークの障害等が発生する可能性があります。
そのようなときにデータが消失してしまわないよう、データの保護機能が充実している電子カルテを選択することが重要です。
例えば、データが二重のサーバーに保存されるシステムや、定期的に自動バックアップが行われるシステムを選ぶことで、万が一データが一時的に消失しても、復元できる可能性が高くなります。
・ベンダーの保守サポート機能
災害時に発生するシステムの不具合やネットワークの障害等に備えるためには、ベンダーの保守サポート体制が充実しているかが非常に重要です。
災害時にも安心のサポート体制が整っているか、以下の点をチェックしましょう。
・365日24時間体制のサポートが受けられるか
・緊急時に素早い対応をしてもらえるか
・電話、メール以外にもリモートでのサポートも受けられるか
電子カルテの利点と災害時の強み
電子カルテは、「クラウド型」と「オンプレミス型」という2つの種類に分けられます。
ここからは、電子カルテの種類ごとの特徴や災害時における強みについて解説していきます。
オンプレミス型とクラウド型の比較
《オンプレミス型》
オンプレミス型電子カルテは、医療機関内にサーバーを設置して運用するシステムです。
患者データは「院内のサーバー」に保存されるため、データの取り扱いやアクセス権限を厳格に管理しやすく、情報漏洩のリスクを抑えられるというメリットがあります。
利用に際してはインターネット接続が不要なため、災害時にネットワーク障害が発生しているような場合でも、通常通り診療を継続することができます。
また、災害時やトラブル発生時には、外部のサポートを待たずに迅速に対応できる仕組みが非常に重要です。
オンプレミス型は、システムの管理やカスタマイズを院内で完結できるため、災害時に緊急で設定変更が必要な場合でも、その場で即対応できる点が大きな強みです。
ただし一方で、建物の倒壊や火災などでサーバーが物理的に破損してしまった場合には、医療情報がそのまま消失してしまうリスクもあります。
オンプレミス型電子カルテを導入する際は、サーバー破損のリスクを考慮し、複数箇所にデータのバックアップを取る、外部へのデータ保管体制を整えるといった対策を事前に整えておくことが重要です。
《クラウド型電子カルテ》
クラウド型電子カルテは、インターネットを利用してクラウドサーバーに患者データを保管するタイプの電子カルテシステムです。
院内サーバーの設置が不要なため、導入費用を安価で抑えられ、保守管理の手間もかからないというメリットがあります。
また、アップデートが自動で反映される仕様となっていることが多く、買い替えの手間・費用を省きつつ、常に最新のシステムを利用できるとして人気があります。
一方で、クラウド型はネットワークに障害が発生した際にシステムが利用できなくなるリスクがあります。
しかし、基本的にクラウド型のデータセンターは複数の地域に配置されており、特定の地域でシステム障害が発生しても、他のデータセンターが機能し続けることでシステム停止を回避できる仕組みが整っています。
さらに、ほとんどのクラウド型システムには、リアルタイムで自動バックアップ・自動保存される仕組みが備わっており、一時的に機能が停止した場合でも、迅速にデータを復旧することが可能です。
クラウド型電子カルテを導入する際は、上記のリスクに対してどのような対策が講じられているのかをベンダーに確認することが重要です。
また、緊急時に適切なフォローが受けられるのか、サポート窓口の対応についても確認しておくことが大切です。
◎各タイプの強みを一言で表すと、以下の通りです。
・オンプレミス型の強み:インターネット接続に依存しない診療体制が構築できる。
・クラウド型の強み:院内にデータを保存しないため、災害時にデータが破損するリスクが低い。
各医療施設の規模や運用方針、予算などによって選ぶべき電子カルテは異なり、一概にどの種類の電子カルテが最も優れているとは言い切れません。
各々の状況を踏まえて、最適な選択をすることが重要です。
実際の災害事例から見る強み
近年、日本では頻繁に自然災害が発生しており、医療機関もその影響を大きく受けています。
2011年の東日本大震災では、多くの医療機関が地震や津波の影響でシステムがダウンし、患者情報の管理が困難になりました。
紙カルテ運用の医療機関はもちろんのこと、電子カルテ運用の医療機関においても、災害に対する事前の準備が足りていないケースではデータの参照ができず、診療の継続が難しくなるなど深刻な影響が出ました。
その一方で、データをバックアップするなど、トラブル発生に備えていた医療機関においては、迅速に医療体制を復旧することができたという有益な事例もあります。
例えば、クラウド型を採用していた医療機関では、院内サーバーが破損してもデータの復元が可能で、診療の中断を最小限に抑えることができました。
また、二重化されたサーバーシステムや定期的なバックアップの実施により、システムダウン後も迅速に患者情報を取り戻すことができ、診療を継続できたケースもあります。
電子カルテは、正しい運用と事前の対策を行うことで、災害時にこそその強みが発揮されます。
災害による影響を最小限に抑えるためのデータ保護や迅速な復旧体制を整えることは、患者の命を守るための重要な要素です。
そして、電子カルテが医療現場における強力なツールであることを改めて証明しています。
データの保護とバックアップ戦略
電子カルテの運用において、データ保護とバックアップ戦略は非常に重要です。
特に災害発生時などには、これらの対策が確実に行われているかどうかが、医療現場での混乱を最小限に抑えるための鍵となります。
そこでおすすめしたいのが、当社が提供する電子カルテシステム「ウェブカルテ®」です。
「ウェブカルテ®」は、万全のデータバックアップシステムと365日24時間のサポート体制を備えており、どんな状況でも安心して運用できる環境を提供します。
【参考】医療情報システム|ウェブカルテ
https://webkarte.iryojoho.jp/
ウェブカルテⅡのデータバックアップシステム
電子カルテシステム「ウェブカルテⅡ®」は、患者情報を安全に管理するために、常に万全のバックアップ体制を整えています。
① サーバーの二重化
一台のサーバーに障害が発生しても、迅速にバックアップサーバに切り替えることができ、データの喪失やサービス停止を最小限に抑えます。
システムの稼働率を高め、ユーザーの安心を支えています。
② RAID構成を採用
ディスク障害が発生してもデータの復旧が可能です。
複数のディスクを組み合わせることで、データの冗長性を確保し、万が一の障害にも迅速に対応できる体制を整えています。
③ 日々のバックアップファイルを外部ディスク(NASやクラウド)に保管
物理的な災害やサーバーの障害に備えて外部ディスクにバックアップファイルを保存します。
システム障害時においてもバックアップデータを迅速に復旧することが可能となり、データの安全性をさらに強化しています。

これらの高度なバックアップ体制により、「ウェブカルテⅡ®」は医療現場で求められるデータの安全性とシステムの安定性を実現し、信頼性の高い運用が可能となっています。
365日24時間のサポート体制
電子カルテシステム「ウェブカルテⅡ®」は、サポート体制においても万全を期しています。
システム稼働後は、サポート窓口を一本化し、ハードウェアやソフトウェアに関わらず迅速な対応が可能です。
オンライン(インターネットVPN)保守を標準装備しており、「24時間365日」どんなトラブルにも即時対応できます。
また、「ウェブカルテⅡ®」は価格とサポートの両面で医療機関の期待に応えるシステムとなっており、リーズナブルな価格でありながら、高品質なサポートを提供します。
医療現場での安心・安全を守るため、信頼できるパートナーとしてぜひ「ウェブカルテⅡ®」をご活用ください。
↓資料請求・お問い合わせはこちら
【参考】医療情報システム|ウェブカルテⅡ|資料請求・お問い合わせ
https://webkarte.iryojoho.jp/#contact
医療機関のBCP対策と電子カルテ
最後に、医療機関におけるBCP(事業継続計画)の重要性について解説します。
BCP対策の重要性と電子カルテの役割
◎医療機関のBCP(事業継続計画)とは?
自然災害やパンデミック、テロなどの緊急事態に直面した際に、医療機関の機能を維持・復旧するための計画がBCP対策です。
BCPを策定し、緊急時の対応手順をスタッフ全員に周知しておくことで、万が一の事態に備え、被害を最小限に抑えることができます。
◎電子カルテを活用して、BCP対策を強化しましょう。
BCP対策の一環として、電子カルテを導入するケースも増えています。
病院が直接被害を受けた場合でも、データが複数箇所に安全にバックアップ(保存)されていれば患者情報を素早く復旧でき、迅速に医療の提供を再開できます。
また、電子カルテを活用することで、他の医療機関との連携もスムーズに行うことができます。
患者の転送や他施設での治療が必要になった際にも、カルテ情報をもとに質の高い医療の提供が可能です。
具体的なBCP対策
近年の大規模災害を受けて、厚生労働省は各医療施設に「災害対策マニュアル」の作成を推進しています。
医療施設は、厚生労働省のホームページに掲載されている手引きやガイドラインを参考に、自施設の状況に合わせた具体的な対策を講じることが求められます。
【参考】厚生労働省|医療施設の災害対応のための事業継続計画(BCP)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/kenkyu_00001.html
まとめ
電子カルテを導入する際は、災害時にも安心して稼働するかを確認することが大切です。
《チェックポイント》
・データのバックアップ機能が整っているか
・ベンダーの保守サポート体制が十分か
電子カルテには、オフラインアクセスが可能なオンプレミス型や、データの破損リスクが低いクラウド型など、異なるタイプがあります。
それぞれにメリットがあるため、施設のニーズや予算を考慮して最適なシステムを選ぶことが大切です。
災害時にも対応できる電子カルテの導入は、BCP対策の一環として医療機関の運営を支えるために欠かせません。
安心・安全な医療提供のため、必要な準備を早速進めていきましょう。